epi.85 働く女性応援企業　株式会社オーイーシーを取材しました！

1966年、前身である『大分電子計算センター』を設立、1990年に『株式会社オーイーシー』と社名を変更し、2025年に創立60周年を迎えました。ソフトウエア開発やネットワーク構築など、ITを通じて社会課題解決に挑みながら、地域活性化に貢献しています。

テクノロジー時代においても、“人間力”を育む姿勢を大切にしていて、職場環境づくりや人材教育体制の整備など、社員にやさしい会社でもあります。2023年には新社屋が完成し、ますますクリエイティブなオフィスに。くるみん認定、健康経営優良法人2025大規模法人部門認定、イクボス宣言といった認定・認証取得のほか、ノー残業デーの実施や多彩な休業制度など、社員ファーストな視点でウェルビーイングな社会の実現を目指す企業として進化し続けています。

大分市内の高校を卒業後、同社へ入社した板井さん。在学中にOA部に所属していたこともあり、「経験が生かせそう」と思ったのが入社のきっかけでした。現在は「公共DX推進部 公共DX推進部グループ」に所属し、主に営業アシスタント業務に従事しています。 勤続は11年目になりますが、その間に結婚、出産、子育てといったライフイベントを経験しました。「夫の転勤で東京に行くことになり、退職せざるを得ないと覚悟していたのですが、東京本社で仕事を続けられることになったんです」。ちょうど人員が不足していたタイミングと重なり、東京でキャリアを継続。営業職として活躍していましたが、妊娠・出産を機に育休を取得。その後、また夫の転勤が大分に決まり、再び大分本社に戻ってきました。

「福利厚生が充実していることが入社の決め手のひとつでした」と板井さんが話すように、プライベートと仕事を両立できる制度が充実していて、ライフイベントに応じた柔軟なキャリア形成が可能です。板井さんの場合、営業職としてのキャリアがありますが、顧客との打ち合わせで外出も多く、「子どもの急なお迎えなどに対応することが困難になりそう」という心配から、上司に相談して社内業務がメインの営業アシスタントに。現在は9時～16時の時短勤務で、子育てとの両立を無理なく実践しています。「仕事を終えたら一旦自宅に帰って夕食の準備をして、そのあと保育園にお迎えに行きます。子どもが帰ってきてからの時間を有意義にする工夫です」と、自分なりの方法を模索しながら、上手に両立しているそうです。

子育てと両立しやすい環境はもちろんですが、板井さんが同社で働き続けたいと思った一番の理由は「良好な人間関係」だといいます。「年齢や経験値に関係なく、みんな話しやすいんですよ。何気ない相談も気軽にできます」と笑顔の板井さん。“家庭優先”という考え方を尊重する社風なので、急な休みやまとまった休みも気兼ねなく取得できるようです。社員会(社員中心の互助会)主催のイベントや、部・同好会活動など、社員同士の親睦を深められる機会も多く、積極的に参加する社員が多いのだとか。コミュニケーションが活発な会社だからこそ、“支え合う文化”が自然と根づくのかもしれません。

「営業担当者が本来の業務に集中できるように、アシスタントとして支えたい」と意気込む板井さん。営業経験があるからこそできる細やかなサポートで、会社に貢献しています。また、これまでの板井さんの経験は、これからさまざまなライフイベントを迎える後輩たちの良きロールモデルにもなることでしょう。

万全の体制で専門家を育成

板井さんの直属の上司である赤嶺さんは、「仕事の面ではもちろんですが、明るいキャラクターでグループの中心的存在として活躍してくれています」と、板井さんを評価。依頼を快く引き受けてくれるうえ、迅速かつ丁寧な仕事ぶりで、アシスタントとしての能力を発揮しているといいます。

赤嶺さんと板井さんが所属する部署は28名中15名が女性と、社内の男女比で比べても割合が高いほうです。IT業界といえば理系のイメージが強いですが、同社では文系出身者も多く、学部・学歴も不問。近年はキャリア採用の割合も増え、若手からベテランまで幅広い世代が活躍しています。女性の育休取得率は100%で、男性が約3ヵ月取得した事例も。有給とは別に子どもの看護休業や家族の介護休業を取得できるなど、プライベートを大切にできる各種制度が充実している点が、長く働き続けられるポイントです。

業界知識がない人でも第一線で活躍できる理由のひとつが、充実の研修制度です。新入社員は2ヵ月間をかけて、マナー研修をはじめ、プログラミング言語や技術的な視点を身につける専門知識を学ぶ集合研修を実施。研修終了後に本⼈の希望や各部署のニーズを考慮して配属先が決定されます。その後はOJT研修によって、現場経験を重ねながら専門知識を身につけていきます。進化が目立つ業界では、常に最先端の知識が必要とされるため、“研修のマンネリ化”を防ぐためにも、e-ラーニングの導入や、より専門性の高い細分化された研修などを積極的に実施していく予定。全社をあげた万全の人材教育体制によって、仕事を通じてITの専門家としてのスキルを身につけられるのです。

資格試験合格一時金や、研修費全額会社負担など、スキルアップを目指す社員のモチベーションを高める制度も充実。「各所属部署の上長が一人ひとりをしっかり見てくれていると実感できる環境なので、相談もしやすいのではないでしょうか」と赤嶺さん。自己成長を実感しながら、地域・社会貢献に直結する仕事は、やりがいにあふれています。